日本では、赤ちゃんの誕生を望みながら、妊娠しないカップルが、5.5組に1組位います。不妊に悩む方は、非常に多いものです。男女ともに、検査によって不妊の原因となる病気があると分かった場合、薬や手術などの治療を行いますが、原因がはっきりしない場合も、妊娠のために治療を行うことがあります。

　不妊治療は、今までほとんどが自費診療だったため、多額の費用がかかりました。また、仕事を治療のタイミングで休まなければならないことや、通院の回数が多いため、男女ともに精神的負担が強く、妊娠を諦めたり、治療に専念するため、仕事を辞めたりする方もいました。
2022年4月から、不妊治療が保険適用になり、費用の面での負担が軽くなり、治療しやすくなったといえます。

　しかしながら、不妊治療は、非常にデリケートな内容であるため、仕事を休むための時間を確保しなければならないのにも拘わらず、職場に伝えられずに、密かに治療を続けている方が多い状況です。
　病院を受診するか迷っている方、治療していての疑問など、治療全般について相談したいという方のために、下記の不妊専門相談窓口がありますので、ぜひ御相談ください。
　不妊の治療と仕事の両立でお悩みの方は、当センターの、産業保健専門職の関水へ御相談ください。

 

 

　厚生労働省が、「 不妊治療を受けながら働き続けられる職場づくりのためのマニュアル」「 不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック」を発行しています。冊子を御覧になりたい方は、送付いたしますので、電話・メールで御連絡ください。
（メールの場合は、相談項目の「その他」にチェックを入れ、必要事項とご希望の冊子名をご入力ください。）

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